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蓄電池設置後1年間の実績(速報版) ~蓄電池導入による電気代の節約効果~

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先日(7月初旬)、蓄電池を設置してから丸1年が経ちました。

そこで、「蓄電池設置後1年間(=太陽光発電+蓄電池)」(①)の実績を「太陽光発電のみだった時期」(②)の実績と比較してみました。

具体的には、以下のシミュレーションを行いました。

・両者(①、②)それぞれの場合において、太陽光発電と蓄電池ともに設置していなかった場合と比べ、電気代の節約効果がどれだけあったか(年間)のシミュレーション

・両者(①、②)の間で、どれだけ差があったか(年間)のシミュレーション

今回のブログを読むと、蓄電池や太陽光発電の1年間の効果(シミュレーション結果)が分かるワン。具体的には、①「太陽光発電+蓄電池」を設置している場合の電気代の節約効果(年間)②「太陽光発電のみ」設置している場合の電気代の節約効果(年間)、そして③両者の効果の差(年間)が分かるワン。

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※以下のリンク先のニュース(テレ朝news(2024/7/16))の中で取材をされている会社さんのサービスです。

「蓄電池設置後1年間(=太陽光発電+蓄電池)」の実績表

「蓄電池設置後1年間(=太陽光発電+蓄電池)」の実績は、以下の表のとおりです。

蓄電池設置後ちょうど丸1年間のデータです(2023/7/11~2024/7/10)。

(2024年はうるう年のため、366日間のデータとなります。)

「自家消費」データは、「発電」実績から「売電」実績を差し引いた値として記載しています。実際には、太陽光発電した電力を蓄電池に充電する時と、蓄電池から電力を放電する時に「ロス」が発生していますので、この「自家消費」量が目一杯家庭で使う電気に充てられたわけではありません

「自家消費」とは

最初に、簡単に「自家消費」について説明します。

「自家消費」とは、太陽光パネルで発電した電力を自分の家で使用することです。「自家消費」しなかった余った電力(=余剰電力)は「売電」することになります。

ですので、以下の計算式が成り立ちます。

「発電量」=「自家消費量」+「売電量」

卒FIT後(※)は、売電単価が大きく下がってしまうため「自家消費」した方がおトクになります。ですので、太陽光パネルで発電した電力は、まずは「自家消費」し、それでも余った電力は「売電」します。太陽光発電した電力を蓄電池に貯めることは、その電力をあとで自分の家で使うことになるので「自家消費」にあたります。

(※)「FIT」とは、固定価格買取制度のことで、再生可能エネルギーで発電した電力を電力会社が一定価格で一定期間買い取る制度のことです。我が家は、太陽光パネル設置後「1kWhあたり48円」で「10年間」買い取ってもらっていました。固定価格買取制度の期間が終了した後のことを通称「卒FIT」と言います。卒FIT後は買い取り価格(=売電単価)が大幅に下がります。我が家は「1kWhあたり8.5円(東京電力)」となりました。

以下の表は、「蓄電池設置後1年間(=太陽光発電+蓄電池)」「太陽光発電のみだった期間」それぞれ「発電」、「売電」、「自家消費」、「自家消費率」の実績です。

※見やすさのため、kWhは、十の位未満を丸めて記載しています。

※上記のとおり、「自家消費率:74%」は、「発電」実績から「売電」実績を差し引いた値として記載しています。太陽光発電した電力を蓄電池に充電する時と、蓄電池から電力を放電する時の「ロス」分も含まれた値となるので、家庭で使用した電力に実際に充てることができた割合は、これより小さい割合となります。

<(参考)太陽光パネル、蓄電池の設置容量>

〇「蓄電池設置後」:蓄電池の蓄電容量:12.8kWh(実効容量:11.9kWh)、太陽光パネル設置容量:6.3kW

〇「太陽光発電のみだった期間」:太陽光パネル設置容量:6.3kW

シミュレーションの方法

「蓄電池設置後1年間(=太陽光発電+蓄電池)」「太陽光発電のみだった期間」の電気代の節約効果の違いを確認します。

分かりやすさを重視するため、シンプルに『「自家消費量」の違いによる効果の差』で考えました(実際の電気代の支払い金額は無視した試算です)。

両期間、仮に発電量が同じだった(8,210kWh)ものとして、データを算出しました。

「太陽光発電のみだった期間」のデータを、「蓄電池設置後1年間(=太陽光発電+蓄電池)」の発電量(8,210kWh)と仮に同じだったものとして、それに「太陽光発電のみだった期間」の「自家消費率」の実績「47%」をかけて「売電量」と「自家消費量」を算出しました(以下の表の黄色色塗り部分)。

「蓄電池設置後1年間(=太陽光発電+蓄電池)」と「太陽光発電のみだった期間」それぞれの電気代の節約効果の計算(年間)

電気代の節約効果をシンプルに、

「自家消費したことによる電力購入量の削減分」+「売電収入分」

とします。

「蓄電池設置後1年間(=太陽光発電+蓄電池)」の効果

自家消費したことによる電力購入量の削減分

電力会社から購入する電力(「電力量料金単価」)を、1kWhあたり、便宜的に一律35円と仮定(※1)して

自家消費による効果(電力会社から電力を買わなかったことの効果)を計算すると(※2)

35円×6,080kWh/年=212,800円/年(あ)

「自家消費」データ(6,080kWh/年)は、「発電」実績から「売電」実績を差し引いた値として記載しています。実際には、太陽光発電した電力を蓄電池に充電する時と、蓄電池から電力を放電する時に「ロス」が発生していますので、この「自家消費」量が目一杯家庭で使う電気に充てられたわけではありませんあくまでシミュレーションですので、ここでは考え方をお伝えすることを主な目的としています。

売電収入分

売電単価は、8.5円/kWh

売電収入:8.5円×2,130 kWh/年=18,105円/年(い)

電気代の節約効果(年間)

電気代の節約効果:(あ)+(い)=

212,800円/年+18,105円/年=230,905円/年…電気代の節約効果/年(ア)

「太陽光発電のみだった期間」の効果

自家消費したことによる電力購入量の削減分

電力会社から購入する電力(「電力量料金単価」)を、1kWhあたり、便宜的に一律35円と仮定(※1)して

自家消費による効果(電力会社から電力を買わなかったことの効果)を計算すると(※2)

自家消費による効果:35円×3,860kWh/年=135,100円/年(あ)

売電収入分

売電単価は、8.5円/kWh

売電収入:8.5円×4,350 kWh/年=36,975円/年(い)

電気代の節約効果(年間)

電気代の節約効果:(あ)+(い)=

135,100円/年+36,975円/年=172,075円/年…電気代の節約効果/年(イ)

自家消費量の違いでみた「蓄電池設置後1年間(=太陽光発電+蓄電池)」と「太陽光発電のみだった期間」の電気代の節約効果の差(年間)

「蓄電池設置後1年間(=太陽光発電+蓄電池)」の電気代の節約効果(ア)-「太陽光発電のみだった期間」の電気代の節約効果(イ)=

230,905円/年(ア)-172,075円/年(イ)=58,830円/年

「蓄電池設置後1年間(=太陽光発電+蓄電池)」の方が、「太陽光発電のみだった期間」よりも年間で58,830円効果が大きいということシミュレーション結果となりました。

上記シミュレーションでは電力量料金単価を35kWh/円としましたが、これを40kWh/円とした場合は、年間で69,930円の効果の差となりました。電力会社からの電力は買えば買うほど電力量料金単価が上がっていく体系が一般的であるため、電気を使えば使うほど蓄電池の効果が大きくなると言えます。

電力量料金単価を35kWh/円としてシミュレーションした結果から単純に計算すると、蓄電池が有るのと無いのでは、15年間

58,830円×15年=882,450円

節約効果の差が出るということね。

あくまでシミュレーションなので、電力量料金単価をいくらとしてシミュレーションするか(=今後電気料金どうなるか)によって、計算結果も変わってくるのね。電力量料金単価が上がるほど(電気を使うほど)蓄電池の効果が大きくなることは理解できたわ。

このシミュレーションは、電力量料金単価も仮定の値だし、経年劣化の考慮もしていないし、太陽光発電した電力を蓄電池に充電する時と、蓄電池から電力を放電する時の「ロス」の考慮もしていないので、金額は参考と思っていただき、考え方を理解していただきたいわ。

(※1)我が家では本来は「ナイト10」という電力プランを利用していて昼と夜(昼時間:8時~22時、夜時間:22時~8時)とで料金が違いますし昼時間帯は使用量に総じて、1kWhあたりの購入価格が段階的に上がっていきますが、ここでは便宜的に一律35円(昼間の中間段階程度の料金)としました(段階料金をおおよそ均した値を前提に置きました)。買電量が増えるほど単価が段階的に上がっていくため、実際には買電量が増えていき一定量を超えると、35円/kWhよりも高い平均単価になっていきます。

(※2)「電力量料金単価」のほか、本来は電力会社から購入する電力量に応じて、燃料費の変動を調整するための「燃料費調整単価」が加算あるいは差し引かれます。また、電力会社から購入する電力量に応じて、「再生可能エネルギー発電促進賦課金単価」が加算されます。ここでのシミュレーションは、シンプルにするため、「電力量料金単価」のみを対象とし、「燃料費調整単価」及び「再生可能エネルギー発電促進賦課金単価」は対象外としました。

電気料金の実績などを踏まえた1年間の「詳細」報告はあらためてお伝えする予定です。

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